訃報の伝え方

訃報を誰にどのように伝えるかという決まりはなく、家族の判断で間違いということはありません。

生前の本人の意思やお式の規模、関係性を考慮して連絡する範囲を決め、端的に伝えることがよろしいでしょう。

まず、親族や近親者にご逝去の連絡をします。

友人や知人、関係者に連絡をします。故人の関係者だけでなく、遺族の知り合いにも連絡をします。また近所の方や町内、自治会にも連絡します。

訃報は、遺族本人たちだけでなく、親族や友人・知人がお手伝いしてくれることもありますので、自分で全部しなければと抱え込むのではなく、申し出てくれた場合には、お願いしましょう。

訃報を連絡する範囲の一例
１）家族・親戚
別居の家族、親族
※疎遠になっている家族、親族がいたとしても訃報はなるべく迅速に伝えることがよいでしょう。

２）故人の関係者
近所、友人、恩師、会社関係など
※家族葬など近親者のみで葬儀をする場合は、葬儀後にハガキでお知らせすることもあります

３）遺族の関係者
近所、友人、会社関係、学校関係など
※家族葬など近親者のみで葬儀をする場合は、葬儀後にハガキでお知らせすることもあります

電話、メール、新聞、町内会の掲示板な様々な連絡方法があります。

電話やメールの場合、直接連絡を入れます。電話では、誰か1人に一報を入れた後、その人が親族や知り合いに連絡を入れてくれることもあるでしょう。

メールでは、人数が多い場合はリスト作成しておけば一括で送信できますが、人によって見る時間が異なったり、受信設定によっては届かない可能性があるため、緊急性を要する訃報は、電話を使って伝えることがスムーズな場合も多いです。

新聞の「死亡記事（お悔やみ欄）」は新聞社や地域によって対応が異なり、故人が会社の役員や著名人など、社会的地位の高い人の場合などに新聞社が取り上げて掲載します。

死亡広告は、有料で新聞に訃報を出すことです。死亡広告を出すことが多く見られる地域もある一方、都市部では会社関係などを除いて見られることが少なくなっています。掲載のために費用が必要で、死亡広告を出すことを希望する場合は、葬儀を依頼した葬儀社に確認することがよろしいでしょう。

町内会や自治会によっては、地区の掲示板に「お悔やみ」を掲示するところもあります。

電話で連絡する際には、動揺しているかもしれません。電話をする前にメモに必要事項を書いておけば、伝え漏れを防ぐことができます。

＜連絡事項の例＞
・故人の氏名
・喪主の氏名
・死亡日時
・通夜、葬儀の日時と場所
・連絡先

事前に準備しておくと、もしものときに「あの人に連絡するのを失念していた」ということもなくなります。エンディングノートなどに、連絡先リストを生前からまとめておくと、遺された家族の負担が軽減されることもありお勧めです。